• 毎年、いもち病菌は感染したわら等の第一次伝染源（翌年の最初の発病の発生源）を出発点として、イネ体上で次に示すサイクル（伝染環）で生活をくり返します。

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  イネいもち病菌 分生子

（1）育苗期間〜
本田初期の伝染：苗いもち

イネの播種作業がはじまり、いもち病に罹病・保菌した種もみを播種すると、苗いもちが発生し育苗初期に不完全葉や第1葉葉鞘が萎れ、枯死することがあります。苗いもちは育苗期間中に、育苗ハウス内で胞子により拡散して他の苗に感染し、本葉第1葉以降の葉に紡錘形の病斑が形成されます（苗の葉いもち　写真4）。いもち病に罹病した苗を田に移植すると、本田における葉いもちの発生の大きな要因となります（写真5）。

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写真4　育苗中に発生したいもち病（苗の葉いもち）

イネの播種作業がはじまり、いもち病に罹病・保菌した種もみを播種すると、苗いもちが発生し育苗初期に不完全葉や第1葉葉鞘が萎れ、枯死することがあります。苗いもちは育苗期間中に、育苗ハウス内で胞子により拡散して他の苗に感染し、本葉第1葉以降の葉に紡錘形の病斑が形成されます（苗の葉いもち　写真4）。いもち病に罹病した苗を田に移植すると、本田における葉いもちの発生の大きな要因となります（写真5）。

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  写真5　移植35日後に発生した葉いもち

• 一方、乾燥状態の被害わらや籾殻中で本菌は菌糸の状態では数年間生存するため、育苗施設や本田の周辺にこれらの被害わらや籾殻が存在する場合は苗や本田への伝染源となることがあります。

（2）本田における伝染：
葉いもち・穂いもち

• 本田に植えられた株への葉いもちの感染は、気象条件によりある程度把握することが可能で、日平均気温18℃を越えた頃から始まり、日平均気温が20℃を越える頃から発病が始まるとされています。

  その後、同じ日に多くの地点で一斉に感染好適な気象条件になると、その約7日後に葉いもちの流行する前段階に入ります。つまり地域のほとんどの水田で葉いもちが発病している状態（全般発生開始期）となります。さらに繰り返し感染好適条件になると、葉いもちの流行が始まり、病斑が急増します。

  南西日本では梅雨期あたりから葉いもちが発生し、梅雨明け以降の高温・多照によって病勢が衰えます。その後、秋の気温低下とともに再び葉いもちが発生し、穂いもちの伝染源となります。

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    葉いもち病斑

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    穂いもち

北日本では、一般的に夏の気温が比較的低く、秋が早く来るので、葉いもちから穂いもちが連続的に発生します。しかし、北日本でも夏期が高温・多照に経過すれば南西日本のような発生様相も示すし、南西日本でも冷害年であれば北日本のような発生様相を示すことがあります。

（1）耕種的防除

①第一次伝染源対策

1）「2.いもち病はどう広がっていくか」で述べたように、いもち病の主な第一次伝染源は罹病・保菌した種子、被害わら・籾殻です。そのため、保菌していない種もみを確保するために穂いもちの発生していない圃場から採種するとともに、種もみは必ず比重選したあと種子消毒を行います。播種後、覆土が浅く籾が露出していると発病しやすいので、厚播きせず十分な覆土を行います。

• 2）いもち病菌は、乾燥した稲わらや籾殻で長期間生存します。屋内に保管、野積みされた被害わらや被害籾殻は翌年の第一次伝染源となるため、除去に務めます。また、コンバインで裁断され水田に散布された被害わらは翌年の第一次伝染源となりませんが、堆積したものやシートなどで被覆し内部が乾燥状態に保たれている場合（写真6）はいもち病菌が生存し翌年の第一次伝染源となるため、乾燥状態で野外に放置しないようにします。

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  写真6　乾燥状態で保管された稲わらや籾殻

  3）田植え時に苗が不足した場合、各地から苗を集めることがあるが、田植え適期を逸した苗はいもち病に感染している危険性があるため注意します。

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  写真6　乾燥状態で保管された稲わらや籾殻

• 4）発病のみられた育苗箱の苗は田植えに使用しません。また、発病した苗と同一の施設で育苗した育苗箱は、発病が認められなくても微細な病斑や潜伏中の病斑を発見することが困難であるため、田植えに使用しません。

  5）水田に放置された補植用の余り苗（写真7）は本田の葉いもちの伝染源となることが多いので、田植した苗の活着後は速やかに埋設処分します。

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  写真7　補植用余り苗に発生したいもち病

• 4）発病のみられた育苗箱の苗は田植えに使用しません。また、発病した苗と同一の施設で育苗した育苗箱は、発病が認められなくても微細な病斑や潜伏中の病斑を発見することが困難であるため、田植えに使用しません。

  5）水田に放置された補植用の余り苗（写真7）は本田の葉いもちの伝染源となることが多いので、田植した苗の活着後は速やかに埋設処分します。

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  写真7　補植用余り苗に発生したいもち病

②本田期

1）栽植密度と葉いもち発生との関係は気象、土壌、肥料等環境要因にも影響されるために一概にはいえませんが、株間が相接してすき間がなくなった状態で露が乾きにくいような状態で葉いもちは発生しやすいとされています。一般的に密植ほど風通しが悪く、葉上の水滴が乾きにくいことから、葉いもちが発生しやすいと考えられています。

2）低い水温のかん漑水がかかる水口ではイネの生育が遅れ、葉いもちの発生も遅れるが、イネの抵抗力が弱まり、気温の上昇とともに葉いもちの発生が多くなります。そのため、迂回水路を設けることやかけ流しかん漑を止めて水温の上昇を図ります。

3）転作大豆栽培後の復元1年目水田は土壌からの窒素の発現が多く、窒素過多になる傾向があります。窒素過多な土壌では天候条件により、いもち病が発生しやすくなるため、適切な肥培管理が必要です。

（2）農薬による防除

①種子消毒

種子伝染はいもち病の主要伝染経路です。種子の消毒が不完全な場合には保菌種子が第一次伝染源となって、苗いもちが発生します。したがって、健全種子の使用と種子消毒の徹底が本病防除には重要です。

• 種子消毒は化学合成農薬や生物農薬のような種子消毒用薬剤や温湯消毒（写真8）が行われています。薬剤の浸漬による種子消毒では種子と薬液の容量比、浸漬温度等に注意します。化学合成農薬は防除効果が高く安定した効果を示すが、有機栽培や特別栽培のために生物農薬や温湯消毒が利用されています。

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  写真8　大型温湯消毒施設

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  写真9　育苗期いもち病防除作業（薬剤の灌注）

• ②育苗期のいもち防除

  苗いもちがいったん発生すると、それが伝染源となって苗の葉いもちが育苗施設内でまん延する危険性が高いため、秋田県では播種時あるいは緑化期にビームゾルやベンレート水和剤の灌注を行います（写真9）。

  

  写真9　育苗期いもち病防除作業（薬剤の灌注）

苗いもちや苗の葉いもちを発見した場合、その苗だけでなくその苗箱を置いていた施設の苗の移植は避けます。なお、現在市販されている育苗箱施用剤で苗の葉いもちに高い防除効果があるものはないため、上記の薬剤を使用する必要があります（表）。

③葉いもち

葉いもちが穂いもちの伝染源となります。特に止葉などの上位葉に病斑があると穂いもちが多発しやすくなります。近年、葉いもち防除では、主に長期残効型の育苗箱施用剤が用いられています（写真10）。

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写真10　育苗箱施用剤の播種時覆土前処理（左）
及び田植同時処理（右）

この薬剤は、省力的で一回の施用で長期間にわたり防除効果を維持することが最大の特徴であり、床土・覆土混和、播種時あるいは移植3日前から当日に施用します。

• 本施用の場合、大部分の薬剤は葉いもち発生後期や穂いもち発生時には防除効果が低下し、穂いもちには直接防除効果を示さないため、状況に応じて追加散布を行う必要があります。

  水面施用剤を用いる場合は、散布時期が遅れないよう注意します。抵抗性誘導型の水面施用剤の場合、葉いもち初発7日から10日前に散布します。治療効果がある水面施用剤でも初発時までに散布します。散布後は薬効を安定させるために、4〜5日間は湛水状態を保ち、落水、かけ流しをしないようにします。

  本田へいもち病を持ち込み発病した圃場では上記葉いもち防除薬剤の防除効果が十分に発揮されないために、病斑を発見した時には直ちに治療効果がある茎葉散布剤を散布する必要があります（写真11）。

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  写真11　無人ヘリコプターや
  ドローンによる茎葉散布剤散布

④穂いもち

穂いもちは直接収量や品質に影響するため、予防散布が重要です。茎葉散布剤による穂いもちの防除適期は、一般的には穂ばらみ期と穂ぞろい期の2回散布します。なお、穂いもちが多発するおそれがある場合には、傾穂期にも追加散布を行います。予防粒剤は出穂前に水面施用し、散布後は薬効を安定させるために、4〜5日間は湛水状態を保ち、落水、かけ流しをしないようにします。

（3）抵抗性品種の利用

いもち病に対するイネ品種の抵抗性には、真性抵抗性と圃場抵抗性があります。

真性抵抗性はいもち病菌の侵入・進展を阻止する高度な抵抗性を示しますが、その抵抗性を単独で利用すると、これを侵害するレース（宿主のイネ品種に対して病原性が異なる系統のいもち病菌）が増殖し、数年でその抵抗性が崩壊することがあります。

圃場抵抗性は、菌の侵入率や伸展程度、病斑拡大を抑えて発病を少なくする量的な抵抗性で、一般に長期間に渡ってその抵抗性が安定しています。これらの抵抗性をいもち病の防除に効果的に利用すれば、農薬の散布回数を減らすことも可能です。

真性抵抗性の罹病化対策として、真性抵抗性遺伝子のみが異なり、その他の形質が類似する複数の系統を混植するマルチラインの育成・利用が進められています。マルチラインでは、一つの系統を侵すレースが発生しても他の抵抗性遺伝子を持つ系統を侵せないため、抵抗性遺伝子を単独で利用した場合より抵抗性が持続的に利用できると考えられています。これまでに、マルチラインは宮城県、新潟県や富山県で育成・利用されています。

圃場抵抗性はこれまでに、Pb1、pi2等の圃場抵抗性遺伝子が同定され、これらの遺伝子を導入した品種・系統が育成されています。圃場抵抗性が導入された品種はいもち病にはかかりますが、発病程度が軽いため、少発生の状況であれば農薬散布をかなり省略できる可能性があります。今後、このような圃場抵抗性品種のさらなる活用が期待されています。