長期残効型の薬剤が広く普及

• ⚫好適条件続く場合は圃場の見回りを

• ⚫移植後に効果、「持ち込み」に注意

秋田県では、いもち病防除に対して長期残効型の育苗箱施用剤が広く普及している。同剤のいもち病に対する本田での防除効果は、東北地方では移植後50～60日程度持続するとされている。大部分の育苗箱施用剤は、上位葉の葉いもちの発生を抑えることで、その後の穂いもちの発生を軽減する間接的な防除効果があると思われる。そのため、注意点として以下の二つが挙げられる。
いもち病が多発生している圃場が隣接している場合や育苗箱施用剤の効果が低下し始める時期に発病好適な気象条件が続く場合には、育苗箱施用剤を使用していても葉いもちが発生する恐れがあるため、圃場の見回りは重要である。
また、育苗箱施用剤は有効成分が移植後に効果を示すため、育苗期間中に感染・発病した苗を移植する、いわゆる罹病苗の本田への「持ち込み」に対しては効果が発揮されにくい。
いもち病の持ち込みがあった本田では早期からいもち病が発生し、甚大な被害を及ぼすことがある（写真１）。「持ち込み」を防ぐため、秋田県では種子消毒に加えて、いもち病の伝染源となる稲わらや籾殻を育苗施設周辺から撤去するなどの衛生管理を徹底し、育苗初期にトリシクラゾール剤やベノミル剤による苗の葉いもち防除を指導している。

（写真1）いもち病の罹病苗の「持ち込み」により
ズリ込み症状がみられた圃場

田植えの労力分散に貢献

• ⚫進む施薬機開発、農薬登録も拡大

• ⚫いもち病に安定かつ高い防除効果

近年はいもち病の耐性菌の出現リスクが低いとされる抵抗性誘導型の育苗箱施用剤が多くなっている。これまで育苗箱施用剤は移植３日前～移植当日に施用するのが一般的であったが、播種前、播種時、緑化期に施用できる剤も増え、田植え時の労力分散に貢献している。
剤型は粒剤だけでなく、育苗箱に灌注処理できるタイプも市販されている。粒剤の処理方法については、播種同時に薬剤処理できる簡易な装置や乗用田植機に装着して田植え同時に育苗箱に施薬する装置の導入が進み、また近年は育苗箱施用剤を10アール当たり１キロ側条施用できる施薬機が開発され（写真２）、施薬機に対応した農薬登録も拡大している。
一方、普及が拡大しつつある疎植栽培や高密度播種苗栽培では、従来の箱当たり50グラム施用する処理方法では面積当たりの薬剤施用量が不足し、本田での防除効果が低下する事例が確認されている。これらの問題を解決するために、前述の育苗箱施用剤を側条施用や高薬量施用する登録が拡大しており、いもち病に対して安定した高い防除効果が確認されている。

（写真2）田植え同時に育苗箱施用剤を
側条施用している様子

防除効果高い新規薬剤

• ⚫移植当日まで散布可能、高密度播種にも対応

• ⚫いもち病、ウンカ類、初期害虫など対象広く

近年登録となったジクロベンチアゾクス・オキサゾスルフィル剤（ブーンアレス箱粒剤）は播種前～移植当日の幅広い時期で使用でき、側条施用や高薬量施用（高密度播種苗対応）が可能である。
新規成分の殺菌剤はいもち病に対する防除効果が高く（図1，2）、対象病害はいもち病以外にもウンカ類、初期害虫など多岐にわたるため、さまざまな栽培様式や広範囲の地域での使用に対応しており、今後の普及が進むと思われる。

図1 ブーンアレス箱粒剤の床土混和処理による
葉いもち防除効果
（2020年秋田農試 ）

図2 ブーンアレス箱粒剤の側条施用による
葉いもち防除効果
（2020年秋田農試 ）

トビイロウンカ増加傾向
抵抗性ウンカに効果高い新規農薬

稲害虫のウンカ類には、トビイロウンカ、セジロウンカ、ヒメトビウンカの3種がおり、それぞれの種によって被害の特徴が異なる。トビイロウンカとセジロウンカは冬に稲がなくなる日本で越冬できないが、常発地であるベトナム北中部から中国南部を経て、毎年梅雨の時期に日本に飛来して稲に被害をもたらす。一方、ヒメトビウンカは稲以外に、イネ科作物・雑草などでも成育できるため日本全域に土着する。まれに、中国東部から九州地域に多飛来する。

トビイロウンカは、飛来数が少ないが、増殖力が高く、3世代ほど増殖し刈り取り間際の稲で多発生すると、茎から栄養分を吸汁して稲を大量に枯死させる”坪枯れ”の被害をもたらす。セジロウンカは飛来後1～２世代ほど増殖すると水田から移出してしまうため、吸汁の被害はほとんどないが、イネ南方黒すじ萎縮病（ウイルス病）を媒介するため、多発生の際には注意する。ヒメトビウンカはイネ縞葉枯病を媒介するため、保毒虫率（ウイルスを持っている虫の割合）が高い地域では注意する。

トビイロウンカによる坪枯れ

ウンカ類3種の中でもトビイロウンカの被害は、年ごとに変動が大きいが、2005年以降増加傾向にある。21年には、初飛来が例年よりも早い5月上旬にみられたものの、その後は飛来数、飛来量ともに少なく、刈り取り間際の急激な増殖も見られなかったため少発生となった。しかし、多発生した20年には、九州だけでなく、中四国、近畿、東海などでも坪枯れの被害があったことから、これらの地域でも引き続き警戒が必要である。
ウンカ類の防除には、農薬の中でも育苗箱施用剤の利用が最も効果的である。しかし、これまで長い間利用されてきたいくつかのウンカ剤に対して、3種はそれぞれ異なる抵抗性を発達させているため注意が必要である。トビイロウンカは一部のネオニコチノイド系殺虫剤、セジロウンカは一部のフェニルピラゾール系殺虫剤に抵抗性を持つ。ヒメトビウンカは地域によって抵抗性の程度に違いがある。このため、防除対象の種に有効な殺虫剤を含む箱施用剤を適切に選択する。最近では、いくつかの新規殺虫剤が開発されており、抵抗性ウンカ類3種ともに高い効果が認められている。

九州地域におけるトビイロウンカ・
セジロウンカ・ヒメトビウンカの
発生面積率の年次変動

（JPP-NETのデータから作図。2021年のデータは
2022年2月1日現在の速報値）

効果高い農薬で適切に処理
本田散布剤による追加防除も重要

育苗箱施用剤は、稲の育苗箱に農薬を処理し、有効成分が稲体に浸透することで病虫害の発生を防ぐ。効果の持続期間が長く、ウンカ剤ではおおむね移植後50～60日とされる。ウンカ類、いもち病の他にも、コブノメイガなどチョウ目害虫に効果のある殺虫剤、紋枯病に効果のある殺菌剤を含んだ混合剤が市販されており、防除対象の病害虫に効果の高い箱施用剤を選択し、適切に処理することが大切である。
薬剤を処理する時期は、播種時・緑化期・移植当日などさまざまであるが、ラベルに記載された処理時期と薬量を必ず守り、育苗箱に均等に散布する。緑化期や移植当日処理では、散布した薬剤が葉に付いたままにならないよう、軽く散水し、培養土の表面に定着させる。播種時処理はこうした手間を省力化できるため、今後普及が期待される。現在のところ、播種時に使用できる剤は限られているため、必ずラベルで確認する。
箱施用剤の効果持続期間が切れた後の防除については、適期での本田剤散布を実施することが重要である。本田散布剤にも、抵抗性ウンカ3種に効果の高い新規農薬が開発されており、特に多発生時の防除には新規農薬の利用が有効である。